サステナブル居住研究センターで、実施してきました研究成果について、その概要をご紹介致します。
1.住宅における良好な温熱環境の実現研究について
良好な温熱環境実現委員会報告書発行
住宅における良好な温熱環境実現研究の提言書作成および国、自治体、事業団体等へ提言
住宅における良好な温熱環境実現研究シンポジウム開催
ニュースリリース「住宅における良好な温熱環境の実現を目指し新たな研究委員会を設置」について
2.高齢者を対象とした住まいと健康、改修研究について
健康長寿エビデンス取得委員会「実証実験結果」
「住まいと健康を考えるシンポジウム:実証実験成果報告会」について
ニュースリリース「部分断熱リフォームが高齢者の健康に好影響 3年間に及ぶ実証実験でその相関を実証」の公表について
「住まいの暖かさと健康維持の関係」について研究成果をまとめたリーフレット「人は住まいとともに生きる」の公表について
3.研究成果の日経ホームビルダー紹介
サステナブル居住研究センター研究が日経ホームビルダー「住宅ストック市場年鑑」に紹介
4.高齢者の安心見守り研究について
「安心住宅情報~『安心』『かしこく』『つながる』暮らしを実現する~」パンフレットの作成について
「高齢者の安心な暮らしを支える見守りサービスニーズ調査報告・住宅部品等のご紹介」パンフレットの作成について
緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズ調査結果」の公表について
5.住宅履歴情報システムの構築について
住宅履歴情報システムの構築について
当財団は、「住宅における良好な温熱環境実現についての研究」を2015年秋から開始して、2016年に「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」を設置して研究を行ってきました。この研究は、2017年度、2018年度も継続して実施しておりますが、2017年度までの研究成果を報告書にとりまとめました。
「住宅における良好な温熱環境に関する調査研究 報告書」をご希望の場合は、slc@cbl.or.jp宛てにメールにてご連絡ください。
ダウンロード用のURLをお知らせいたします。
住宅における良好な温熱環境実現のために、一般ユーザー、事業者、国及び地方公共団体等が其々、研究内容を理解して具体対策の実施に向け、努力を重ねていく必要があります。
その、それぞれにおいて今後行ってほしいことを提言書としてまとめ、関係者、関係機関等に幅広く働きかけを行っております。
『「住宅における良好な温熱環境」の実現に係る提言書~より安全で健康に資する住宅ストックの実現に向けて~』をご希望の場合は、slc@cbl.or.jp宛てにメールにてご連絡ください。
ダウンロード用のURLをお知らせいたします。
住宅における良好な温熱環境の実現に向け、その研究内容について事業者等に幅広く説明して理解を得るため、シンポジウムを開催しました。研究概要及び提言について、温熱環境における暫定水準案について、効果の参考推計について、新築住宅及び既存住宅の対策について等を説明し、合わせて関連する情報について、有識者からの講演をいただき、大変評価の高いシンポジウムとなりました。
当財団は、6月27日に第一回「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」(委員長:村上周三 一般財団法人建築環境・省エネルギー機構理事長)を開催しました。住宅における良好な温熱環境の実現のため、住宅全体の高断熱・高気密化や、冬場の室温が低く健康への影響が大きいと考えられる浴室、脱衣室、トイレ等の水回り空間の対応策等の検討を行い、高齢者等の入浴中の重大事故の減少等につなげていくことを目指します。当面、2か年の予定で実施致します
一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、平成27年3月5日、都内で"「住まいと健康」を考えるシンポジウム 実証実験成果報告会"を開催しました。高齢者を対象に居住している住宅に部分断熱リフォームを施し、リフォームの前後で血圧等を測定する実証実験*の結果が発表され、部分断熱リフォームによって、暖かい住宅で暮らすことが高齢者の健康維持につながることが、今回初めて数字により示されたことが報告されました。
リーフレット「住まいの暖かさが高齢者の健康に好影響!!」(pdf)
平成27年3月12日に開催概要を公表しました。
一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、平成23年度より、住まいの暖かさと健康維持の関係について研究を受託し、健康長寿住宅エビデンス取得委員会((委員長:髙橋龍太郎 地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 副所長)を開催しています。
平成27年1月20日に、表記プレスリリースを発表し、記者発表会を開催しました。
一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、平成23年度より、住まいの暖かさと健康維持の関係について研究を受託し、健康長寿住宅エビデンス取得委員会(委員長:髙橋龍太郎 地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 副所長)を開催しています。委員会では、平成23年度より高齢者のご協力を頂き実証実験を実施し、実際に高齢者が暮らす住宅を断熱改修し、改修前後で血圧の測定及び健康や温度感覚に関するアンケートを行いました。
これからの寒い季節に向けて、実証実験結果を生活者向けにまとめたリーフレットを作成しました。
サステナブル居住研究センターの研究が、日経ホームビルダー「住宅ストック市場年鑑」に紹介されました。
「住宅ストック市場年鑑2014」に、全国及び各県別の建設時期別ストック数の推移予測データが、「住宅ストック市場年鑑2015」に、2030年までの住宅ストックの推移予測(築年ピラミッド)が、「住宅ストック市場年鑑2016」にサステナブル・リビング・インデックス(SLI)の研究が、それぞれわかりやすく紹介されました。
日経ホームビルダー特別編集版「住宅ストック市場年鑑2014」 2014年1月22日発行
日経ホームビルダー特別編集版「住宅ストック市場年鑑2015」 2015年1月22日発行
日経ホームビルダー特別編集版「住宅ストック市場年鑑2016」 2016年1月22日発行
一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、一般社団法人リビングアメニティ協会住宅情報システム委員会と協同して、「安心住宅情報~『あんしん』『かしこく』『つながる』暮らしを実現する~」パンフレットを作成しました。
このパンフレットでは、多様なライフスタイルの世帯が、日常生活において支え合う暮らしをイメージし、これらに対応した住宅用火災警報器や、緊急通報システム装置、ガスメーターを用いた安否確認サービス等の概要を紹介しております。
一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、一般社団法人リビングアメニティ協会住宅情報システム委員会と協同して、「高齢者 の安心な暮らしを支える見守りサービスニーズ調査報告・住宅部品等のご紹介」パンフレットを作成しました。
このパンフレットでは、2012年11月に公表した「緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズ調査」結果の概要 と、これらに対応した住宅用火災警報器や、緊急通報システム装置、ガスメーターを用いた安否確認サービス等の概要を紹介しております。
高齢社会の進展に伴い、「見守り」が必要な高齢者のみ世帯が増加しています。これに伴い、民間事業者による「緊急通報サービス」や「安否確認サービス」等の高齢者向け見守りサービスが提供されるようになり、関連して日々新たな機器・システムが発表されています。一方で、高齢者向け見守りサービスは、需要は大きいとされながらも、実際の契約者は伸び悩んでいるという声も聞かれます。
そこで、一般財団法人ベターリビング サステナブル居住研究センターでは、緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズを把握するため、主に65歳以上の親と離れて暮らす子世代(30歳以上64歳以下)を対象とした調査を実施しました。今般、調査結果をとりまとめ、ホームページ上にて公表いたしましたので、情報を提供させていただきます。