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研究成果等
「安心住宅情報~『あんしん』『かしこく』『つながる』暮らしを実現する~」パンフレットの作成について(2015年3月)
 一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、一般社団法人リビングアメニティ協会住宅情報システム委員会と協同して、「安心住宅情報~『あんしん』『かしこく』『つながる』暮らしを実現する~」パンフレットを作成しました。
 このパンフレットでは、多様なライフスタイルの世帯が、日常生活において支え合う暮らしをイメージし、これらに対応した住宅用火災警報器や、緊急通報システム装置、ガスメーターを用いた安否確認サービス等の概要を紹介しております。

安心住宅情報~「あんしん」「かしこく」「つながる」暮らしを実現する~(pdf)

「住まいと健康を考えるシンポジウム:実証実験成果報告会」(2015年3月5日)について
 一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、平成27年3月5日、都内で"「住まいと健康」を考えるシンポジウム 実証実験成果報告会"を開催しました。高齢者を対象に居住している住宅に部分断熱リフォームを施し、リフォームの前後で血圧等を測定する実証実験*の結果が発表され、部分断熱リフォームによって、暖かい住宅で暮らすことが高齢者の健康維持につながることが、今回初めて数字により示されたことが報告されました。

当日配布資料(pdf)
リーフレット「住まいの暖かさが高齢者の健康に好影響!!」(pdf)
平成27年3月12日に開催概要を公表しました。
開催概要

ニュースリリース「“部分断熱リフォーム”が高齢者の“健康”に好影響 3年間に及ぶ実証実験でその相関を実証 」の公表について(2015年1月)
 一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、平成23年度より、住まいの暖かさと健康維持の関係について研究を受託し、健康長寿住宅エビデンス取得委員会((委員長:髙橋龍太郎 地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 副所長)を開催しています。

平成27年1月20日に、表記プレスリリースを発表し、記者発表会を開催しました。
プレスリリース(PDF)
記者発表会資料(訂正版)(PDF)

「住まいの暖かさと健康維持の関係」について研究成果をまとめたリーフレット「人は住まいとともに生きる」の公表について
 一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、平成23年度より、住まいの暖かさと健康維持の関係について研究を受託し、健康長寿住宅エビデンス取得委員会(委員長:髙橋龍太郎 地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 副所長)を開催しています。委員会では、平成23年度より高齢者のご協力を頂き実証実験を実施し、実際に高齢者が暮らす住宅を断熱改修し、改修前後で血圧の測定及び健康や温度感覚に関するアンケートを行いました。
 これからの寒い季節に向けて、実証実験結果を生活者向けにまとめたリーフレットを作成しました。
リーフレット「人は住まいとともに生きる」(pdf)

「高齢者の安心な暮らしを支える見守りサービスニーズ調査報告・住宅部品等のご紹介」パンフレットの作成について(2013年3月)
 一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センターでは、一般社団法人リビングアメニティ協会住宅情報システム委員会と協同して、「高齢者 の安心な暮らしを支える見守りサービスニーズ調査報告・住宅部品等のご紹介」パンフレットを作成しました。
 このパンフレットでは、2012年11月に公表した「緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズ調査」結果の概要 と、これらに対応した住宅用火災警報器や、緊急通報システム装置、ガスメーターを用いた安否確認サービス等の概要を紹介しております。
高齢者の安心な暮らしを支える見守りサービスニーズ調査報告・住宅部品等のご紹介(pdf)

緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズ調査結果」の公表について(2012年11月)
 高齢社会の進展に伴い、「見守り」が必要な高齢者のみ世帯が増加しています。これに伴い、民間事業者による「緊急通報サービス」や「安否確認サービス」等の高齢者向け見守りサービスが提供されるようになり、関連して日々新たな機器・システムが発表されています。一方で、高齢者向け見守りサービスは、需要は大きいとされながらも、実際の契約者は伸び悩んでいるという声も聞かれます。
 そこで、一般財団法人ベターリビング サステナブル居住研究センターでは、緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズを把握するため、主に65歳以上の親と離れて暮らす子世代(30歳以上64歳以下)を対象とした調査を実施しました。今般、調査結果をとりまとめ、ホームページ上にて公表いたしましたので、情報を提供させていただきます。
緊急通報・安否確認システムによる高齢者の見守りサービスに関するニーズ調査結果(pdf)

平成21年度補助事業の成果について
 当財団では、平成19年・1年の3年間にわたり国庫補助金を受けて住宅履歴情報整備検討委員会(委員長:野城智也東大教授)において住宅履歴情報の蓄積・活用のあり方や蓄積すべき情報項目の内容、情報サービス機関に関する共通の仕組み等について検討を行なってきましたが、その一環として、平成21年度に、住宅履歴情報の蓄積・活用を行う住宅履歴情報サービス機関の使用を想定した「住宅履歴情報管理システム」を構築いたしました。