サステナブル居住研究センターは、持続可能な住まいと暮らしの実現を目指し、財団が長年培ってきた知識、技術、ネットワークを生かしながら、公益に資する実用性の高い調査研究を実施しております。受託調査は、国、独立行政法人等政府関係機関、民間企業など幅広い方面のお客様からいただいております。
調査研究の対象は、住宅・建築及び住宅部品はもちろんのこと、地域(エリア)、都市を超えて広がるスケールまで対象としております。また、物的・技術的な観点(ハード)からの調査研究だけでなく、住まい方、コミュニティ活動、基準・政策といった非物的・社会的な観点(ソフト)の調査研究も実施しております。

調査研究の対象分野としては、サステナブルな住まいと暮らしに関係する広範な分野を包含しますが、具体的に例示すると、以下に示した分野が含まれています。
- (1)
- ストック型社会への対応(ストック再生・形成、リフォーム、住宅履歴、長期優良住宅等)
- (2)
- 環境問題への対応(省エネ、省資源、地球環境等)
- (3)
- 安全・安心の確保への対応(防犯、防災、耐震化等)
- (4)
- 少子・高齢化社会への対応(ユニバーサルデザイン、安心住空間、高齢者住宅、住宅セーフティネット等)
- (5)
- ソーシャルキャピタル向上への対応(まちづくり、地域コミュニティ、エリアマネジメント等)
- (6)
- その他のサステナブルな住まいと暮らしの実現のための課題への対応(IoT技術、シミュレーション、見える化等)
上記の分野を中心に、調査研究の受託を実施しております。ご質問、ご相談等ございましたら、サステナブル居住研究センター研究企画部までお気軽にお問い合わせください。
